団塊の世代の方々が全て75歳以上となる2025年には75歳以上の人口は全人口の18%となり、2040年には 65歳以上の人口は全人口の35%、 要介護認定者数は2040年頃ピークをむかえ、988万人に達すると推計されています。 日本では退職後何もしなくなる人が多いのに対し、定年のない欧米では生涯現役の人が多いことがあげられています。
　日本でも元気な超高齢者は大方生涯現役で働いています。しかし、90歳を超え更に百歳になっても生涯現役で活躍しているのは大半自営業を継続している方々です。 現在、雇用者が定年退職後新たな環境で生涯現役で活躍する場はほとんどありません。
　労働は社会参加になり、心身ともに使い、健康維持に有効です。 生涯現役は心身を活性化し、健康寿命を伸ばし、医療や介護費用を削減します。 　前期高齢者の大半は健康ですが、後期高齢者、特に80歳を超えると不健康状態になる人が急増し、要介護になる人の割合が歳とともに増えます。 80歳を超えてもいつまでも健康で要介護にならない為にはどうしたら良いか。その有力な解決策は後期高齢期になっても社会参加と活動を継続することです。

後期高齢者の大半が不健康の現実

　年齢が高くなるほど、健康状態は「良くない」と回答した人の割合が高くなっており、80歳以上では男性で3割を超え、女性で約4割となっています（ 高齢社会白書（平成５年版））。 要介護認定者の割合は、40歳～64歳では0.4％、65歳～69歳では2.9％ですが、加齢とともに急速に高まり、80歳～84歳では26.2％、85歳以上では60.1％。

　2023（令和5）年度末の要介護（要支援）認定者数は約708万人となり、前年度に比べ約2.0％増加しています。公的介護保険制度がスタートした2000（平成12）年度の認定者数約256万人と比べると約2.8倍増加しています。 65歳以上の約5人に1人（19.6％）が要介護認定を受けている。要介護者は、年齢別に見ると80歳以上で増加し、85歳以上で急増しています。

　これから85歳以上の人口は急速に増加し２０４０年には1000万人に達し、そのうちの60%が要介護者になると予測されています。 病気になったり、要介護者になる人が急増する80歳以上の高齢者の健康をどうするかが課題です。

後期高齢期、80歳以上の高齢者の健康を維持していくための対策